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ART女性クリニック院長
小山 伸夫氏
日本産科婦人科学会認定産婦人科専門医。
日本産科婦人科内視鏡学会技術認定医。
日本内視鏡外科学会技術認定医。
日本臨床細胞学会細胞診専門医、指定医。 |
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| 女性の高学歴化や社会進出による妊娠年齢の高齢化、子宮内膜症の増加など、さまざまな要因で、いまや夫婦10組に1組が不妊症との報告があるそうです。不妊治療の中から体外受精と顕微授精について聞きました。 |
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| 日本では、通常の夫婦生活で2年を経て妊娠しない場合、不妊症とみなしますが、欧米ではその期間を1年としています。 |
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| 一般の不妊治療でも妊娠しない場合、次の段階として体外受精をおすすめします。しかし、卵管の両側が完全につまっていたり、高度な男性不妊症があれば、すぐに体外受精や顕微授精をすすめています。顕微授精は顕微鏡下で1個の卵子に1匹の精子を注入する方法です。また、女性が35歳以上の場合は、早めに不妊治療の段階を進めていきます。なぜなら、妊娠するには女性の年齢による限界があり、37歳以上、特に40歳以上になると体外受精でも妊娠が難しくなるからです。短期間で妊娠するためには、できるだけ若い年齢での受診を重視しております。 |
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| 体外受精の治療が始まって29年、顕微授精は15年ですが、当初の予測以上に急速に普及し、現在、日本で生まれる赤ちゃんの1・5％が体外受精での出生です。私たち夫婦も不妊症に悩みつらい時期を乗り越えてきました。体外受精で生まれた娘は3歳になり、とても健康で我が家の宝物です。体外受精は保険適用外ですが、自治体の不妊治療助成金制度もありますので、ご相談ください。 |
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